「レジャー白書2005」に見るわが国の余暇の現状と課題（中央調査報より）


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■「中央調査報（No.574)」より

■　「レジャー白書2005」に見るわが国の余暇の現状と課題　　

(財)社会経済生産性本部　余暇創研　柳田尚也

　財団法人社会経済生産性本部　余暇創研では、本年７月「レジャー白書2005　～インバウンド　日本の魅力再生～」を発表した。レジャー白書は、過去30年間にわたってわが国の余暇動向を需給両面から総合的に明らかにしてきた唯一の出版物である。平成16年の余暇は、全般にはきびしい中にも明るさが見えた年となった。ここ数年“巣ごもり“状態にあった人々は、少しづつ足を外へ向け始めている。本稿では、同白書の記事の中から平成16年の余暇活動および余暇産業・市場動向等の現状と課題について、簡単にご紹介する。

1.日本人の余暇をめぐる環境

　はじめに、日本人の余暇をめぐる環境がどのような状況にあるかを、時間面・経済面の基礎的なデータをもとに見てみよう。

サラリーマンにゆとりなし－時間的ゆとり
　まず、“時間的なゆとり”を把握する代表的指標である総実労働時間（規模30人以上）の動きを見ると、平成15年の1846時間から平成16年の1840時間へと見かけ上６時間の時短となっている。“見かけ上”とあえて書いたのは、実際はこの減少はパートタイマーなどの短時間労働者が増えたことによるもので、正社員の時間的ゆとりは実際は過去10年間ほとんど改善していないからである（図表１）。年次有給休暇の取得率も、47.4％（前年比0.7％減）と相変わらず5割を切る低水準が続いている。レジャーを楽しむ上でいちばん大切な前提である“時間のゆとり”が確保され、わが国の余暇が本格的な回復を見せるのは、まだしばらく先のことのようである。

図表１

家計収入は７年ぶり好転－経済的ゆとり
　一方、久々に明るい動きとなったのは家計収入・消費などの“経済的ゆとり”の面である。平成16年の家計調査報告によると、「家計収入」および「可処分所得」が７年ぶりにプラスに転じている。同報告でも分析しているように、ゴールデンウィークの海外旅行復調などが好材料となり、「教養・娯楽費」は前年比5.9％の大幅増となった。
　こうした実態面での動きは、人々の意識の面にも反映したようである。図表２を見ると、「余暇支出が（前年に比べて）減った」という人は増加傾向で推移していたが、平成16年は久々にグラフの傾向が反転している。わずかではあるが、人々の心理的な“ゆとり感”が回復してきているのは、レジャー業界にとって明るい材料である。

図表２

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