2005年全国メディア接触・評価調査（中央調査報より）


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■「中央調査報（No.585)」より

　■　2005年全国メディア接触・評価調査

社団法人　日本新聞協会
広告委員会広告調査部会

日本新聞協会広告委員会が実施した「2005年全国メディア接触・評価調査」の結果がまとまりました。本調査は、2001年から隔年で行っており、今回が３回目の実施になります。実査は2005年10月、全国の男女個人を対象に行われました。以前の調査と同じく、新聞、テレビ、ラジオ、雑誌、インターネットの５メディアへの接触状況や利用・評価について詳しく調べています。激しく変化しているメディア環境の中で、人々のメディアへのかかわりを明らかにし、そこで新聞と新聞広告がどのような役割をしているかという現在的な意味を探ることが調査目的です。クロスメディアの時代に、新聞の役割が的確に再認識されるように、かつ客観的な評価を得てデータに汎用性を持たせられるように、信頼性の高い設計を目指し、調査範囲は全国とし、15歳以上69歳以下の男女個人を母集団として、住民基本台帳からの層化二段無作為抽出法を用いました。有効回収数は3,443（回収率57.4％）でした。

１．新聞は日常生活に欠かせないマスメディア
　まず基本的な新聞の接触状況ですが、約８割の人が新聞をほぼ毎日読み（図１）、７割近くの人が同じ新聞を10年以上購読しています（図２）。また、８割以上がいつも同じ面から読み始めており（図３）、新聞がきわめて安定的に、また習慣的に接触されているメディアであることが分かります。

　表１は、各メディアとの接触が１年前に比べて「増えた」と思うか「減った」と思うかを聞いた結果です。全体で「増加」が「減少」より多かったのが、「新聞を読む時間」「インターネットを使う時間」などですが「、減少」の方が多かったのが「テレビでＮＨＫ（地上波）を見る時間」「テレビで民放（地上波）を見る時間「」雑誌を読む時間」「書籍・単行本を読む時間」などでした。このことから、メディアからの情報量がはんらんする今も、メディアの中心たる新聞の価値が、改めて重用されていることが推察できます。

　表２は、各メディアの広告がどのようなイメージで見られているのかを聞いたものです。新聞広告は「情報が信頼できる」「内容が公平・正確」など、理性的な項目でトップにあげられています。また、「役に立つ広告が多い」「必要な情報を改めて確認する」など、実用性の面でも高い評価を得ています。さらに、新聞広告は「企業の姿勢や考え方が伝わってくる」の項目では他メディアに比べ評価が最も高く、企業のブランド構築に寄与できる広告メディアであることを再確認できました。

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