一般財団法人日本自動車研究所
エネルギ･環境研究部　健康影響グループ
主任研究員　堺　温哉

1. はじめに
　自動車（乗用車、トラック、バスなど）は人間の移動や、農産物、工業製品などの輸送に必要不可欠で、現代の人間生活には無くてはならないものである。自動車と人間の関係性においてこれまでも、また今後においても、自動車にはより環境やエネルギーに配慮した技術、安全性能の向上などが求められている。これらの課題に対して一般財団法人日本自動車研究所（JARI：Japan Automobile Research Institute）は、1969 年の設立以来、幅広い研究分野に取り組み、その成果を社会に還元してきている。このうちエネルギーや環境研究分野では、自動車から排出される有害物質に関して、エンジン燃焼室内での生成機構解明、低減のための燃焼・排気後処理技術の研究、計測法の開発や試験法策定、大気放出後の移流・拡散や化学反応の研究を行っている。また、自動車の走行により発せられる騒音についても、低減法や試験法に関する研究を行っている。筆者が所属する健康影響グループでは、自動車から排出されるガスや粒子などによる健康影響（発がん、喘息、花粉症、循環器疾患、内分泌かく乱作用など）に関する研究を行い、その成果は世界保健機関（WHO）や米国EPA など世界中の行政や研究機関の報告書に引用されている。
　自動車から排出される粒子のうち、直径が概ね 2.5 μm 以下の微小粒子状物質はPM_2.5 と分類される。PM_2.5 の発生源は自動車だけではなく、その他の人間活動（工場、船舶、野焼き）や、自然由来（土壌、海塩粒子、火山）でも発生している。また、大気中のガス成分が化学反応を起こし二次粒子としても生成されている。ちなみに、タバコ煙もPM2.5 に該当する。PM_2.5 の長期間曝露によるヒトへの健康影響は、欧米において数多く研究されていて、虚血性心疾患（狭心症や心筋梗塞）を含む循環器疾患との関連性が多くの論文で示されている^{1, 2)}。日本においては、これら欧米の研究を基に2009 年にPM_2.5 の環境基準を設定したが、課題として、日本国内におけるPM_2.5 の疫学研究が少ないこと、ならびに日本国内における循環器疾患への影響に関して、循環器疾患に対するリスクの高い者も対象にした疫学研究の必要性についても指摘されている。
　一方、騒音による健康影響については、これまでは空港近くの航空機騒音に注目されていたが、近年、欧州を中心に道路交通騒音による健康影響研究が精力的に進められていて、虚血性心疾患や高血圧性疾患など心血管系疾患への影響を示唆する知見が増加している³⁾。これらの研究を受けて、世界保健機構（WHO）は夜間の騒音レベルの推奨ガイドライン値を2009 年に公表した4)。それによると、屋外夜間騒音が55dB を超えると心臓血管系への影響が公衆衛生上の重要な事項となるとされ、道路交通騒音と心血管系疾患の関連について注目されている。しかしながら、日本における道路交通騒音と虚血性心疾患に関する疫学研究はこれまでにない。
　道路環境において、自動車交通により粒子、排出ガスおよび騒音が発生する。そこで我々は、自動車由来のPM_2.5 を含む粒子、排出ガスおよび騒音によるヒトの健康、特に心血管系疾患におよぼす影響を、幹線道路の沿道に居住する人を対象として検討する疫学研究を実施した。本研究において、対象者の健康状態や生活習慣、住環境、騒音･振動などによる不快感などについては、質問票を用いた調査を実施した。また、自動車から排出される粒子やガス、騒音の個人曝露レベルは、モデルを用いて推計した。本稿では主に我々の研究デザインについて報告する。

2. 調査対象地域
　我々は調査の対象地域を特に次の3 点に注目して選定した。
①交通量が多く大型車両混入率も高い幹線道路が存在する（自動車由来の粒子、排出ガスや騒音の環境レベルが高いと考えられる）
②人口密度が高く高齢者割合も多い（調査対象者数を確保するため）
③大気汚染物質の自動観測を行う観測局である一般環境大気測定局と自動車排出ガス測定局があり、公表データが充実している（大気汚染物質の個人曝露推計値との比較を行うため）
　以上の3 点を考慮した結果、東京都葛飾区を対象地域として選定した。葛飾区には交通量の多い幹線道路として環状七号線、国道6 号線、平和橋通り、蔵前橋通りがあり（図1）、この 4幹線道路の官民境界から約 50 m 以内を沿道地域とした。また、この沿道地域の対照地域として、葛飾区鎌倉に設置されている一般環境大気測定局（鎌倉局）を中心とした半径約 1.5 km以内の地域を非沿道地域とした（図1）。非沿道地域は 4 幹線道路から少なくとも 500 m 以上離れている。沿道地域ならびに非沿道地域ともに、鉄道からの騒音影響を除外することを目的に、鉄道線路および施設から 50 m 以内を除外した。以上の条件に合致する住宅を住宅地図（ゼンリン）を用いて抽出し、調査対象となる「町丁番号」を決定した。