慶應義塾大学理工学部 教授　髙山　緑

　日本では、世界に例をみないほど急速な寿命の延伸、人口の高齢化が進んでいます。いまや人生85 年、90 年とも言われるようになりましたが、長寿を実現する一方で、長生きできることを誰もが喜び暮らせる社会の実現には、まだ多くの課題があります。特に健康寿命を伸ばすこと、そして健康状態に関わらず、誰もが地域で尊厳と幸福感 (well-being) を感じて生活できる社会を創ることは、超高齢社会にとって急務の課題のひとつです。
　私達はこの課題に心理・社会学的視点から取り組むために、2014 年度、The Keio-Kawasaki Aging Study（通称K2 Study）を立ち上げ、中原区・高齢者パネル調査（調査票名「長寿社会の健康と暮らしに関する調査」）をスタートさせました。本研究の大きな目標は、今後急増することが見込まれる後期高齢者、超高齢者の健康、寿命、そして幸福感（well-being）に寄与する心理的要因、社会的要因を明らかにすることです。特に、従来、老年心理学や社会心理学が着目してきたソーシャル・サポートや社会参加活動だけでなく、ソーシャル・キャピタルの視点から、地域のネットワーク、地域への信頼感や互酬性の規範、地域環境などにも着目し、心理的・社会的要素が相対的に若い高齢期から超高齢期にかけて量的・質的にいかに変化／安定するか、心理・社会的要素が後期高齢期、超高齢期の心身の健康、寿命、well-being にいかに影響を与えるか、さらに高齢期と超高齢期での幸福感の予測因子と、健康・寿命の予測因子の共通点と相違点は何かを解明していくことを目指しています。これらの解析を進め、今後、一層本格化する超高齢社会におけるwell-being と健康に資する施策への提言にもつなげていきたいと考えています。


★K2 studyのねらいと特徴
（1）超高齢期を射程にいれたパネル調査
　K2 studyにはいくつかの特徴があります。第１の特徴は、後期高齢期（75歳以上）、超高齢期（85 歳以上）の高齢者を対象にしている点です。国連の世界人口推計によると、超高齢期を含む80歳以上の高齢者人口は今後、高齢者人口の中でも、最も急速に増加することが予測されています（United Nations, 2015）⁽¹⁾。しかし、従来の高齢者調査、あるいは高齢者も対象にした調査の多くは、70歳代前半までの比較的若い高齢者を中心に実施され、70歳代後半以降の高齢者のデータは充分ではありませんでした。その理由のひとつは後期高齢者のデータを収集することの困難性にありますが、本調査では、二段無作為抽出法により、地域在住の75歳以上の高齢者約900名に協力をいただいています。
　第２に、調査協力者を75±１歳、80±１歳、85±１歳（第１回調査時点）の年齢群からサンプリングしている点です。75歳は所謂「後期高齢期」と呼ばれるライフステージの始まりの年齢となりますが、実際には身体機能、認知機能も相対的に高く、活動意欲もまだ高い高齢者が多い年齢群です。一方、ドイツの研究者バルテスは、人口学的視点からも、個人の加齢変化の視点からも、80歳ころから高齢期の新しいフェーズ、すなわちthe fourth age（人生第４期）に入ると指摘しています（Baltes and Smith, 2003）⁽²⁾。The fourth ageは人口学的には、同じコホートのうち、成人まで生存していた者の半数が亡くなる年齢です。いつからthe fourth ageとなるかは国・地域によって異なりますが、先進国では80 ～ 85歳ころにその分岐点があることが示されています。また、個人の加齢変化の視点からは、身体機能、認知機能の低下や、社会関係の縮小が一段と明確になる時期をthe fourth ageの始まりとします。個人差は大きいですが、概して、同じ頃（80歳頃）にその時期を迎えるとされています。この観点から見ると、80歳はthe fourth ageに差し掛かる時期、85歳は人口学的にも、個人的にも本格的なthe fourth ageを迎える時期になります。K2 studyでは、このような相対的に元気で、活動的な高齢者が多い 75歳から、心身機能、社会関係の変化がより顕在化してくる80歳、そして本格的にthe fourth age、あるいは超高齢期と呼ばれる時期に入る85歳の各年齢群の高齢者の方たちを縦断的に追跡調査させていただくことで、変化の大きな後期高齢期から超高齢期における加齢変化、および高齢期内の年代差を解析するとともに、加齢変化の個人差を検証します。

（2） 超高齢期の健康、寿命、well-beingに影響を与える心理・社会的要因の解明
　第３に、心理的指標、社会的指標を幅広く測定している点にK2 studyの特徴があります。現在、85歳以上を射程にいれた「超高齢者研究」はオランダ、イギリス、日本など世界各地で進められています（あるいは進められてきました）。しかし、その先駆的な研究の多くは医学的視点を重視した研究であり、必ずしも心理的指標、社会的指標は充分に測定されていません。健康や寿命、病気という観点から、まず医学・生理学的研究が行われたことは当然のことですが、今後、高齢期・超高齢期の健康寿命、well-beingのリソースを明らかにしていく際には、心理的指標、社会的指標も不可欠な要素となります。
　心理・社会的要因として、K2 studyが着目している要素のひとつに「地域」があります。地域環境は高齢者の健康やwell-beingに大きな影響を与える可能性があります。杉澤（2016）⁽³⁾は、その理由について、以下の２点を挙げています。第１に高齢期になると、職域からの引退や心身機能の低下から、生活範囲が地域に限定されることが多くなり、そのことで地域環境への暴露時間が長くなり、影響が強く現れる可能性があります。第２に、高齢者は加齢に伴い、身体的・精神的な機能の低下、社会的ネットワークや社会的支援の縮小を経験する事が多く、そのような身体的、心理的、社会的な面での脆弱性が増大することにより、同じ環境下に置かれていても、若い人と比較した場合、影響が強く現れる可能性があります。しかし、高齢期、超高齢期を視野に入れた実証的な検討はまだ充分に行われていません。本研究では、これまで社会関係の重要な指標であったソーシャル・ネットワーク、ソーシャル・サポート、社会参加活動にとどまらず、ソーシャル・キャピタルの視点から、地域のネットワークや地域への意識・態度、地域環境にも着目し、それらが高齢期、超高齢期の健康、寿命、そしてwell-beingといかに関連するか検証していきます。

（3）「こころの中で繋がっている」他者との関係
　第４に、従来の社会関係に関する研究では、充分に取り上げられて来なかった、高齢者の「こころの中での他者との関係性」についても取り上げているところに本研究のもうひとつの特徴があります。身体的機能の低下や、死別などにより、実際に対面することが難しい状況になっても、人は大切な誰かを思うことで、元気がでたり、励まされたり、温かい気持ちが湧いてくることがあります。well-beingの源泉になることもあるでしょう。そのような「こころの中での他者との関係性」についても、本研究では構成概念の検討、指標の開発をしながら、実証的な研究を進めています。これはたいへん挑戦的なことと認識していますが、高齢者の他者、社会との繋がりを総合的に理解する上では欠かせない要素だと考えています。


★第１回調査の概要
　K2 Studyは慶應義塾大学、東京大学、東京都健康長寿医療センター研究所、東海大学の研究者の共同研究であり、文部科学省の補助事業である慶應義塾大学博士課程教育リーディングプログラム（オールラウンド型）「超成熟社会発展のサイエンス」、および科学研究費助成事業（科研費）の助成を受けて実施しています。実査は中央調査社に担当いただいています。2015年2～3月に第１回パネル調査を実施しました。今後、隔年で追跡調査（縦断研究）を進めていく予定です。第１回パネル調査は慶應義塾大学と川崎市とのパートナーシップ協定に基づき、川崎市、川崎市中原区のご協力をいただき実施しました。対象者は川崎市中原区在住の75±1歳, 80歳±1歳，85±1歳の方から二段無作為法により抽出し、調査協力を依頼して873名の方にご協力をいただけました。川崎市、中原区、調査にご協力いただいた皆様には紙面を借りて、あらためて感謝を申し上げます。調査項目については、表にまとめたように、健康に関する指標、well-beingに関する指標、性格特性などの心理指標、そしてソーシャル・ネットワーク、ソーシャル・サポート、地域とのつながりなどの社会指標を中心に測定しています。