~「世帯インデックス」調査より~
1.主婦が負担に感じること~「炊事」「食後の後片付け」 家事負担を軽減している方法としては、「夫婦で協力、分担して」(33%)、「こまめにして家事をためない」(29%)、「掃除・洗濯などの回数を減らす」(26%)が上位にあげられ、次いで「レトルト食品、惣菜などを利用している」(20%)となっています(図2)。「レトルト食品、惣菜などを利用している」の20%という数字は、調理食品利用の一般化や主婦の体面(2)などいろいろな要素が絡んでいると思われ、そのまま調理食品の利用率とはいえません。いずれにせよ、総務省の家計調査にみられるように(図3)、「中食」といわれる調理食品の利用が進んでいることは歴然としています。 (図4)は、「レトルト食品、惣菜などを利用」及び「食器洗い機等の省力化機器を利用」(11%)、「外食や出前・宅配・テイクアウトなどを利用」(11%)の3項目について、主婦年齢別、主婦職業別の比率をみたものです。「レトルト食品、惣菜などを利用」と「外食や出前・宅配・テイクアウトなどを利用」はいずれも若い年代に多くあげられており、職業では前者はパート・アルバイト、後者はフルタイムの勤め人に最も多くなっています。
1980年3月と1990年3月時点における世帯主職業別の普及状況をみると(図6)、1980年時点では管理職・自由業世帯(比較的富裕層)と商工サービスの自営者世帯がリードしていましたが、1990年には事務系勤め人世帯でもこれらの層とかわりなく導入されたことがわかります。また、地域別にみると(図7)、1980年時点では近畿地方の普及が早く、関東地方はやや遅れていたのに対し、1990年時点では関東地方で大きく導入が進んだことがみてとれます。 次に、今後期待されている食器洗い機の普及状況をみてみます。食器洗い機は90年代に入って普及の兆しをみせ、2001年3月には8.3%の普及率となっています(図8)。世帯主職業別(図9)では、やはり管理職・自由業世帯で普及率が高いですが、次いで商工サービスの自営者世帯となっており、これは先に見た図4の調査結果とも符合します。地域別では(図10)、九州を除く西日本で高く、東日本では低くなっています。西日本で普及率が高いのは、食器乾燥機(洗い機能のないもの)がすでに西日本で比較的普及しているという土壌があると思われます。
(調査部 宮下公一) |