石田　　浩（東京大学社会科学研究所）
大久保将貴（東京大学社会科学研究所）
石田　賢示（東京大学社会科学研究所）

要　約
　東京大学社会科学研究所では、同じ対象者を継続的に追跡する「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査」を2007年から毎年実施している。2018年に実施した調査を用いた基礎的な分析を、（1）世代間の暮らしむきの変化、（2）介護が就業と健康に与える影響、（3）社会ネットワーク規模の変化、という3つのトピックに関して行った。知見は次の通りである。第1のテーマでは、暮らしむきが世代間で変化しているのかに着目した。親世代との比較では、暮らしむきは「より豊か」「同じ」「より貧しい」の回答がほぼ3等分している。子ども世代との比較では、「自分と同じくらい」の回答がほぼ半分を占めており、残りは「自分よりも豊か」と「自分よりも貧しい」がほぼ半々となっている。暮らしむきの世代間比較に影響を与える要因としては、回答者の現在の経済環境とともに、15歳時点での出身家庭の豊かさが重要な参照基準となっているようである。第2に介護に関する分析では、介護をしている人の割合は調査年（年齢）を経るごとに増加している。女性については、配偶者の有無によって介護をしている人の割合に大きな差はない一方で、配偶者のいない男性は、配偶者のいる男性に比べて、介護をしている人の割合が高い。介護と就業の関連については、女性のみ、介護に直面すると就業を中断する傾向があることがわかった。介護と健康の関連については、女性においてのみ介護はメンタルヘルスに負の影響を与えている。第3のテーマである社会ネットワークの分析では、2009年から2018年にかけ、対面で会話をする人、電話・携帯で会話をする人の数や分布にはほとんど変化がなかった。一方、メールをする人の数はこの9年間で微増していた。全体的には変化が小さかったが、個人内での変化については人数が増加した人も減少した人もいる。人数の増減の背景要因を探ると、就業していなかったり子どもがいなかったりするとネットワークの縮小につながることが明らかとなった。一方、仕事以外でのインターネット利用はネットワーク規模には関連していなかった。また、家族・親族、友人・知人、そしてそれらの関係を通じて紹介してもらえる人々がどのような職業についているかに関する質問を用いた分析もおこなった。とりわけ専門的、管理的職業の知り合いがいるかに着目すると、対象者本人の社会的、経済的状況だけでなく、15歳時の父親の職業という出身背景要因も影響することがわかった。これらのつながりの有無が対象者の現在の仕事環境とも一部関連しているという結果も得られた。¹
【注：当稿は9月号前編、10月号後編として２カ月に分けて紹介する】

¹本稿は、東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト・ディスカッションペーパーシリーズ　No .112 「パネル調査から見る暮らしむき、社会ネットワーク、介護：「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査2018」の結果から」（2019 年6月）を修正し、執筆したものである。本稿は、日本学術振興会（JSPS）科学研究費補助金基盤研究（S)（18103003, 22223005）、特別推進研究（25000001, 18H05204）の助成を受けて行った研究成果の一部である。東京大学社会科学研究所パネル調査の実施にあたっては社会科学研究所研究資金、（株）アウトソーシングからの奨学寄付金を受けた。調査は一般社団法人中央調査社に委託して実施した。パネル調査データの使用にあたっては社会科学研究所パネル調査運営委員会の許可を受けた。


1.はじめに
　東京大学社会科学研究所では、若年・壮年の対象者を継続的に追跡する「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査」（Japanese Life Course Panel Surveys－JLPS）を2007年から毎年実施している。この調査は、同じ個人を長期に渡り追跡するパネル調査という手法を用いることで、人々の就業形態、仕事内容、職場の状況などの働き方、交際・結婚・出産といった家族の形成、健康状態や政治・社会意識などについての変化を跡付けることが可能となる。2007年に20歳から34歳の若年と35歳から40歳の壮年を追跡しているのが「継続サンプル」、2011年に同年齢の対象者を補充し追跡しているのが「追加サンプル」である。
　「継続サンプル」では、2007年の第1回調査において若年者3367名、壮年者1433名から調査票を回収した。その後毎年これらの対象者を追跡して調査を実施してきている。「継続サンプル」から毎年脱落者がいることでサンプル・サイズが徐々に縮小していくことを考慮して、2011年にはサンプルを補充し、同年齢の24-38歳（若年）と39-44歳（壮年）の対象者を追加し、712名（若年）、251名（壮年）から調査票を回収した。その後これらの対象者も毎年追跡している。2018年1月から3月には、「継続サンプル」は第12回、「追加サンプル」は第8回に当たる調査を実施した。前者については、若年者1790名（アタック総数に対する回収率82%）、壮年者897名（同回収率88%）から回答を得た。後者については、若年者434名（同回収率67％）、壮年者178名（同回収率74%）から回答を得た。調査方法は、「継続サンプル」については、調査票を郵送し、中央調査社の調査員が訪問して回収する（郵送配布・訪問回収法）を基本としており、訪問で回収できない場合には郵送でも回収を行った。「追加サンプル」については、郵送配布・郵送回収の方法を採用している。このため「追加サンプル」は「継続サンプル」と比較し、回収率が若干低くなる傾向がみられる。
　本稿では、12回分の「継続サンプル」と8回分の「追加サンプル」の調査を合体し、若年と壮年についても断りがない限り一緒にして分析を行った。今回の分析で扱ったのは、（1）世代間の暮らしむきの変化、（2）介護が就業と健康に与える影響、（3）社会ネットワーク規模の変化、という3つのトピックである。

（石田 浩）

2 .世代間の暮らしむきの変化
（1） 暮らし向きの分布
　親の世代と子どもの世代の暮らしむきは、親子の関係という文脈で注目を浴びてきた。例えば『未婚化社会の親子関係』（宮本他1997）では、高度経済成長期の恩恵を受け比較的経済的に余裕のある親世代が、未婚状態が長期化する子どもとの同居による濃密な関係を維持する姿が描かれてきた。親から食事・洗濯などのさまざまな家事サービスを享受し、独身生活を謳歌する豊かな未婚の若者は、親に寄生して自立できない親子関係の問題として認識された（山田1996）。その後2000年代にはいると、自由なフリーターとしての生き方を選択する若者像（小杉2002）に代わって、「社会的弱者」としての若者像（宮本2002）が出現し、若者の雇用をめぐる状況が構造的な問題として取り上げられた（玄田2001、小杉2003、2005）。成人未婚子の親との同居についても、年金などにより生活する高齢の親を同居する成人未婚子が経済的に援助するという親子関係が存在することが指摘されてきた（白波瀬2005）。このように親子世代の暮らしむきは、親子の関係と密接に関連しているといえる。
　2018年の調査では、新規の調査項目として暮らしむきに関する世代間の移り変わりについて、回答者に尋ねた。具体的には、「あなたと同じ年齢の頃のご両親と比べて、現在のあなたのお宅の暮らしむきはどのようになったと思いますか」という質問に対して、「1. 親よりも豊か」「2. 親よりもやや豊か」「3. 親と同じくらい」「4. 親よりもやや貧しい」「5. 親よりも貧しい」のなかから選択する形になっている。さらに子ども世代との比較では、「あなたと同じ年齢を迎える頃のお子さんの暮らしむきは、どのようになっていると思いますか。お子さんのいない方も子どもがいると仮定してお答えください」という質問に対して、「1. 自分よりも豊か」「2. 自分よりもやや豊か」「3. 自分と同じくらい」「4. 自分よりもやや貧しい」「5. 自分よりも貧しい」のなかから選択する形になっている。
　図１は、両親との暮らしむきの比較の結果を示してある。「親と同じくらい」と回答している人が3分の1で、「親よりも豊か・やや豊か」「親よりも貧しい・やや貧しい」もそれぞれ3分の1ずつとなっている。親世代との比較では、「より豊か」「同じ」「より貧しい」の回答がほぼ3等分していることがわかる。

（石田 浩）

３.介護の状況と影響
（1） 介護の頻度
　2000年の介護保険制度創設以降、介護サービスの利用は急増した。介護保険制度においては、施設でのサービス、在宅でのサービス、地域密着型のサービスなど様々なサービスが提供されている。しかしながら、介護保険制度に代表されるフォーマルな介護サービスがいかに充実しようとも、家族や親族によるインフォーマルな介護を完全に代替することは稀だろう。この点を踏まえると、人々の直面する介護状況の実態を記述し、また介護状況が就業や健康など様々な指標にどのような影響を与えているのかを検証することは、今後のフォーマルな介護制度を設計するうえで重要な作業となる。本節では、同一個人を複数時点にわたって調査した「東大社研パネル調査」データを用いて、以下の3点について分析をおこなう。すなわち、（1）介護の頻度は男女別および配偶者別でどのように異なるのか、（2）介護をすると就業にどのような影響を与えるのか、（3）介護をすると主観的健康とメンタルヘルスにどのような影響を与えるのか、の3点である。「東大社研パネル調査」では、Wave8（2014年）から毎年、日常生活における介護の頻度を訪ねている。具体的には「あなたはどのくらいの頻度で介護をしていますか（仕事以外）」という質問に対して、「１：毎日」「２：週に５～６ 日」「３：週に３～４日」「４：週に１～２日」「５：月に１～３日」「６：ほとんどしない」の５つの選択肢が与えられている。本稿では、「６：ほとんどしない」を「０：介護をしていない」とし、それ以外を「１：介護をしている」とみなして分析をおこなう。なお、「東大社研パネル調査」では、誰を介護しているのかについては尋ねていない。介護の対象としては親を想定するのが一般的だろう。その場合には、親が生存しているサンプルに限定して分析することも可能だが、本稿では、介護の対象を親や親族に限定しない場合の介護をすることに着目した。したがって、サブサンプルを設定せずに分析をおこなっている。
　図6は、介護をしていると答えた人の割合を示している。男女それぞれについて、配偶者の有無別に算出している。全体的な傾向として、男女ともに調査年が新しくなるにつれて介護をしている人の割合が増加している。調査年（年齢）を重ねるにつれて、親や親族などの潜在的な介護対象者も年齢を重ねるために、実際の介護対象者になることを反映していると考えられる。また男女ともに、配偶者なしの場合に介護をしている割合が高い傾向にある（2014年と2015年の女性は除く）。女性については、配偶者の有無によって介護をしている人の割合に大きな差はない。一方で、男性の場合には、配偶者の有無によって介護をしている人の割合に大きな差があり、2018年で約5%ポイントの差が生じている。介護役割にジェンダー差が生じていることの現れとも解釈できよう。

（大久保将貴）