（国立がん研究センター がん対策研究所 行動科学研究部 実装科学研究室）
大槻 曜生、島津 太一

Ⅰ．背景
　日本での大きな疾病負荷である「がん」について、予防のエビデンスは確立されているが^{1, 2, 3}、国民の予防行動は十分ではない。例えば、未だ男性の27%、女性の8%が喫煙しており⁴、がん検診受診率は37～54%⁵と、社会経済的水準が同程度の諸外国と比較して低い⁶。
　がん予防行動を実践していない人々に対して、ヘルスコミュニケーション・キャンペーンで広く効果的に必要な情報を届けるためには、セグメンテーションとメッセージのテーラリングが重要である。すなわち、人々を、変容させたい行動、がんの知識、態度、信念などの個人特性、社会経済的特性が類似している集団に分け（セグメンテーション）、その集団に最もよく届く情報チャネル（新聞、テレビ、インターネット、医療従事者など）を選択し、集団ごとに説得力のあるメッセージを発信する^{7, 8, 9}。それによって行動変容の前提条件である予防の知識や行動変容の意図を強化できる可能性がある^{10, 11}。しかし日本では、セグメンテーションや情報チャネル特定のために必要な情報が全国規模の調査では評価されていない^{12, 13, 14}。したがって、本研究は、全国を代表するサンプルを対象とし、がん予防行動、がんの知識、態度、信念などの個人特性、社会経済的特性、がん情報を得るためにアクセスする情報チャネル、信頼する情報チャネル、IT利用などの情報発信の際のセグメンテーションや情報チャネル特定に必要な情報を取得することを目的とした。

Ⅱ．方法
1.調査対象者および調査期間
　20歳以上の日本人男女10,000人を対象として、自記式質問票を用いた郵送調査を行った。対象者の抽出は、国勢調査区を第一次抽出単位、20歳以上の個人を第二次抽出単位とする層化二段無作為抽出法で行った。国勢調査区は500とし、地域と都市規模で層別した35層から人口に比例した確率で無作為抽出した。地域は、北海道、東北、関東、甲信越・北陸、東海、近畿、中国、四国、九州・沖縄地方、都市規模は、21大都市、人口20万人以上の市、その他の市、町村とした。それぞれの国勢調査区から無作為に20人を抽出した。対象者の除外基準は設けなかった。調査期間は2020年8月1日から9月30日であった。

2.研究のフレームワーク
　我々は、米国で2003年以来継続的に実施されている全国調査「Health Information NationalTrends Survey: HINTS¹⁵ 」で使用されたフレームワークを参考に、Audience-Channel-Message-Evaluation（ACME）フレームワーク¹⁶に基づいて、重要なターゲット（Audience）と情報チャネル（Channel）を特定し効果的ながん対策ヘルスコミュニケーション・キャンペーンにつなげるためのフレームワークを作成した（図1）。人々はがんに関する知識、態度、信念、社会経済的特性に基づいてがん情報へのニーズを形成し、それが行動への意図につながる¹⁷。知識、態度、信念は、受動的に受け取ったがん情報と、自らのニーズに応じて能動的に取得したがん情報の両方から形成される^{18, 19, 20, 21}。本研究では、推奨されるがん予防行動を行わない人々の情報へのアクセスから健康行動までの経路を把握するために、メディア情報への曝露、がん情報探索の経験、がん情報源等を評価する。そして、健康行動を促進するために積極的に情報を提供すべきターゲットとなるセグメントと、そのセグメントに到達するための情報チャネルを明らかにする。