NIRA総合研究開発機構　竹中勇貴

1.はじめに
　社会調査がWeb上で実施されることが多くなっている中で、従来型の無作為抽出調査を実施することの優位性はどのような点に求められるのであろうか。本稿では、2024年の同じ時期に同じ設問で実施された、無作為抽出による自記式留置調査と公募型インターネット調査の結果を使用し、回答者が真剣に調査に取り組まないことによる回答の質の低下という観点から、両者を比較したい。
　そのために、以下の2つの回答行動に注目する。1つは、「どちらでもない」のような中間の選択肢を選ぶ行動であり、もう1つは、連続して同じ値を選択するストレートライニング（straightlining）である。ストレートライニングに関しては、すべての選択が同一か否かという二分法的な指標と、回答の値が全体としてどの程度似ているかを連続的に捉えるMulliganスコアという、2つの観点から検討する（Kim etal. 2019）。


2.データの概要
　使用するデータは、NIRA総合研究開発機構が2024年の1月から2月にかけて実施した、「政治・経済・社会に関する意識調査（NIRA基本調査）」である。JGSS（日本版総合的社会調査）などと同じように、社会に関する幅広い意識を尋ねている。設問数は属性に関するものを除いて29問、留置調査における調査票のページ数でいうと15ページと、ある程度のボリュームがあり、回答者の疲労がデータの質に影響することも考慮すべき規模の調査である。
　留置調査は、層化2段階無作為抽出法によって実施した。1段階目では、11の地域と5段階の都市規模によって層化し、250の地点を設定した。2段階目では、各地点において選挙人名簿を参照して対象者を無作為抽出した。自記式の調査であり、調査員が回答者に調査票を配布して一定期間後に回収をした。5000人に調査票を配布し、回収率は48.8%（2441人）であった。
　インターネット調査では、性別（2）×年齢（6）×地域（5）の60セルで2020年の国勢調査に基づいて割付を行った上で、2000人からの回答を得た。インターネット調査のみ、特定の選択肢を選ぶよう指示する設問をマトリクスの中に含める、トラップ質問を置いている。トラップ質問に正解したのは2000人中1752人であった。また、すべての質問に答えないと次のページに進めないように設定をしているため、センシティブな項目に置いている「答えたくない」が選ばれるケースなどを除き、何も選んでいないという意味での無回答は出ないようになっている。
　なお、本調査の調査票や分析結果などの詳細は、谷口・井上・竹中（2025）にまとめられている。NIRA総合研究開発機構ウェブサイトで公開しているので、参照されたい¹。



3.対象とする質問項目の一覧
　調査に含まれる質問のうち、本稿で分析対象とするものを一覧にしたのが表1である。質問番号は、留置調査におけるものである。項目数とは、マトリクスに含まれる質問項目の数であり、例えばQ3は5×4のマトリクスである。
　中間回答の分析で使うものと、ストレートライニングの分析で使うものにそれぞれ丸印を付している。中間回答の分析では、当然ではあるが中間の選択肢が存在する質問のみを対象にしており、ストレートライニングの分析では、ストレートライニングが生じやすいと考えられる、マトリクス式質問を対象にしている。質問番号がところどころ飛んでいるのは、調査票の中で中間の選択肢がなく、マトリクス式でもない質問は表1に含めていないからである。
　前述した、インターネット調査におけるトラップ質問は、Q5のマトリクス中に置かれている。トラップ質問の存在に気付くことで、自分が真面目に回答しているかテストされていることを理解する回答者も存在するであろう。もしトラップ質問がそのような注意喚起の効果を持っているのであれば、Q5、あるいはそれ以降の質問においても、トラップ質問がなかった場合と比べて回答者は真剣な回答をすることが期待される（Hauser and Schwarz 2015）。