■「中央調査報（No.623)」より
■ 青少年の喫煙と飲酒について
はじめに 青少年の喫煙や飲酒は健康被害のみならず、さまざまな社会問題と関連があるのはよく知られている。健康被害の中には、妊娠、分娩、胎児への影響が含まれる。さらに、喫煙も飲酒もその健康行動をしない人への影響も多く、喫煙は受動喫煙の健康被害、飲酒はアルコールハラスメント（アルコールに関連した迷惑行為）の被害が知られている。わが国の未成年者の多くがすでに喫煙や飲酒行動を開始していることもわかっており、妊娠、出産、子育てを行う前に、女性が喫煙や飲酒を行っている場合も多く、妊娠に気づいたときにはすでに胎児がタバコやアルコールの曝露を受けてしまっているといえる。喫煙や飲酒は、成人に対しては合法薬物であるが、いずれも依存性が強く、止めることが難しく再使用も多いため、このような健康影響を考えれば、喫煙や飲酒を経験せずに成人期を迎えることが重要である。 青少年の喫煙行動の実態 このように、未成年のうちからの喫煙や飲酒をいかに防止するかということが重要である。受動喫煙などの問題もあるので、男女とも喫煙や飲酒をいかに先送りし、できれば喫煙や飲酒のない人生を選んでもらうことが大切である。それが将来の健康問題を減らすことになるので、医療スタッフの負担や医療費支出を軽減することにもつながる。このように、未成年者の喫煙や飲酒を防止することが重要で、その対策の評価のためにも実態を把握し、モニタリングすることが必要である。 わが国には、未成年喫煙禁止法があるにもかかわらず、中高生にはすでに多くの喫煙者がいることがわかっている。いままでに、全国を代表するような青少年の喫煙行動についての調査は1996年、2000年、2004年、および2008年の４度行われている。これらは、いずれも中央調査社との共同で実施してきている。 喫煙経験者率は、中学男子で、1996年には34.6％、中学女子では、19.9％、であったのが、ほぼ調査のたびに減少してきた。月喫煙者率（この30日に１日でも喫煙したものの割合で、未成年者の現在喫煙者率として用いられる）、毎日喫煙者率も同様に調査のたびに減少し、2008年では、喫煙経験者率男子12.3％、女子9.5％、月喫煙者率男子2.9％、女子2.0％、毎日喫煙者率男子0.8％、女子0.3％と大きく減少してきた。高校男子では、喫煙経験者率、月喫煙者率、毎日喫煙者率が、1996年には、それぞれ51.9％、30.7 ％、18.0 ％、高校女子では、それぞれ33.5％、12.6％、4.6％であったのが、2008年では、高校男子ではそれぞれ、24.9％、9.7％、4.7％、高校女子では、それぞれ15.8％、4.5％、1.7％と大幅に減少した。特に2000年以降の減少が大きかった（図１）。中学では喫煙率の大幅な減少とともに男女差の減少が認められる。 これらの大幅な減少傾向は、青少年と将来の大人の健康問題を軽減させる喜ばしい現象である。ただ、その減少要因を分析しておかないと、今後の再燃の予測などができず楽観できない状況に早めに気づくことにつながらない。  青少年の喫煙を取り巻く環境 中高生の喫煙者のタバコの入手先をみると、従来は、自動販売機の占める割合が高かったが、2008年調査では、コンビニエンスストアなどの店で買う割合が高くなった。これは、年齢識別自動販売機が全国に普及した影響と考えられる。今後は、対面販売での年齢確認の徹底が望まれるが、年齢確認の完全実施は困難で、小売店のみに責任を負わせるのも無理がある1）。一方で、年齢識別自動販売機を未成年者が使用している実態もあるため1）、タバコの入手制限には一定の効果があるものの、自動販売機の撤廃、価格の引き上げといった根本的な対策が必要となると考えられる。 日本では、「メンソール」「マイルド」「ライト」などの銘柄が多く未成年者に吸われている。たとえば、1996年と2000年の中高生の喫煙銘柄をみると、現在喫煙者（この30日間に1日でも喫煙したもの）の中で「メンソール」が銘柄名についている銘柄を吸っているものの割合は1996年では男子4.2％、女子8.0％、であったのが2000年ではそれぞれ16.8％、33.2％と急増し、女性がより多く吸っていた2）。この調査では、わが国の中高生の喫煙銘柄のうち米国銘柄が占める割合は、1996年から2000年にかけて増加し、過半数を占め、わが国全体の売り上げに占める米国銘柄のシェアを（2000年当時25.1％）をはるかに上回っている。このように、未成年者は軽そうな銘柄名やフレバーがついて入門しやすい銘柄を好んで吸っており、したがってイメージを上手に宣伝する業界のマーケティングの影響を受けやすい集団だといえる。オバマ政権が2009年6月に連邦政府として、未成年者の喫煙防止のために、フルーツ味など風味のある添加を禁止し、「マイルド」「ライト」などの表示を禁止し、タバコ会社がスポーツや娯楽イベントのスポンサーになることを禁止する規制法案に署名、成立させた。わが国も、わが国の実態を考えれば、同様の規制が必要になってくると考えられる。 中高生の喫煙者は周囲に喫煙者が多いが、親、兄弟、友人が喫煙者である場合、本人（中高生）が喫煙者である割合が高い。2000年以降の喫煙率の減少には、家族の喫煙率の低下が寄与している可能性が高いが、その低下は主に家族内の男性（父、兄）の喫煙率低下によるところが大きく、低下がはっきしりない、あるいは増加傾向にある母の喫煙の影響が大きくなってきており、今後の動向を注意深く分析する必要がある3）。 親の喫煙は子どもの喫煙開始の危険因子になっているだけでなく、大人の吸うタバコは特に中学生など喫煙が習慣化する前の子どもの吸うタバコの供給源になっており、さらには子どもへの受動喫煙の健康被害を起こし、乳幼児であれば家庭内事故（誤嚥）の原因にもなっている。親の喫煙の子どもへの影響は中高生の喫煙行動の関連要因分析の結果を見ても明らかである。父や兄の喫煙率の減少が認められてもその影響の大きさは変わらない。 しかし、わが国の大人はこのような重要性について認識していることが少なく、これがさらに問題を深刻にしているといえる。1996年の親子調査によると、親は自分の子どもが喫煙者であると回答していても、自分の子どもは喫煙者でないと思い込んでいること、それが特に父親で、女子の親で顕著であること、子どもが喫煙していても親はあまり叱らないことなどが明らかになっている。親など家族の中の大人は、自らの子どもの喫煙にもっと関心を持ち、自分達の問題として認識する必要がある。 中学女子、高校男子で学校が敷地内禁煙である場合と比較して、その他の場合である建物内禁煙、分煙、不完全分煙の学校の喫煙率が高い傾向が認められた。家族の喫煙率の低下、学校の敷地内禁煙の進展、友達の減少が喫煙率減少に寄与している可能性が示唆された。欧米では、学校での喫煙防止教育などの対策はあまり効果がないといわれている（効果があるとの証拠がほとんどない）が、わが国では、学校での教育や学校の喫煙規制についてのポリシーが欧米よりも大きな効果をもたらしている可能性がある。 喫煙者は喫煙する友人を持つ割合が高いのは、中高生の喫煙者同士が集合していることを意味するが、喫煙する友人を持たない者の月喫煙者率を１として、喫煙する友人を持つ者の月喫煙者率の比を計算すると、男子より女子で、中学より高校で、そして、調査年が最近になるほどその比が大きくなっていた。喫煙率が低い集団ほど（喫煙がまれな事象であるため）比が高くなりやすいが、高校で比が高いのは特定の学校に喫煙者が集中することを示唆している。喫煙者がより集中する傾向が出てきたことは、全体の割合が減っても、中高生の健康格差が進んできた可能性もあり心配な現象である。 喫煙者は同時に飲酒者でもある場合が多い。全国調査の結果によると喫煙者の飲酒率は極めて高い。喫煙者の飲酒率は女子のほうが高い。今までの全国調査を比較すると、月喫煙者でない者の飲酒率が、男女、中高とも最近になるほど減少しているが、月喫煙者の月飲酒率は減少していない。したがって、喫煙者とそうでない者の健康によいライフスタイルの格差が広がり、特定の集団に健康によくない危険因子が集積する傾向にあるといえる。青少年の中にもすでに健康格差社会が広がってきたのかもしれない。 わが国の青少年のライフスタイルに影響を与える環境については様々な調査研究が実施されつつある。現在までに、中高生がよく読む雑誌上のタバコ製品広告の問題、青少年がよく読むコミック誌における喫煙シーン、視聴率が高いテレビドラマにおける喫煙シーン、興行成績がよかったハリウッド映画中の喫煙シーン、電車内の中吊り広告におけるタバコ製品広告などが調査され、その多さが指摘されている。たとえば、中高生がよく読む雑誌に多くのタバコ製品広告が掲載されており、タバコ業界の自主規制後も依然多くの広告が掲載されていることがわかっている。また、業界の自主規制によりタバコの製品広告のない少年漫画コミック誌には、多くの喫煙シーンが存在し、雑誌によってはかなりのページ数にのぼった4,5）。 このように、業界の自主規制を中心としてわが国の対策には限界があり、法規制を含めた積極的な対策の進展、パラダイムのシフトが必要となってきている。 青少年の喫煙防止対策 欧米では、地域や学校における喫煙防止対策は、効果があっても小さいといわれており、価格政策等国家的な規制を支持する方向にあるが、わが国では欧米よりも学校における取り組みの効果が大きい可能性もある。それは、2004年調査によると、学校の敷地内禁煙を開始した学校で中高生の喫煙率が低い傾向が認められたからである。 わが国の現状と、本調査の結果及びタバコ規制枠組み条約（FCTC）の求める未成年者の喫煙対策を照らし合わせて考えると、今後わが国が取り組むべき対策としては、未成年者が買うのをためらうくらいまでタバコの価格を上昇させること（タバコ税上昇による）、親の喫煙を中心とした未成年者へのタバコ煙の曝露の減少（受動喫煙の被害も喫煙に興味を持つことも減る）、タバコに興味を抱かせるような広告、スポンサーシップなどの禁止、タバコの健康被害を軽く思うような銘柄の名前（マイルド、ライトなど）、低タール低ニコチンなどの強調の禁止、学校を中心とした未成年者への喫煙防止教育の更なる強化、自動販売機の撤廃、未成年者の価値観を意識したタバコのパッケージの健康警告表示や画像の使用、さらに大人への教育やマスコミの報道などによる「大人も子供も、健康のためには喫煙は良くない」というメッセージの流布による社会規範の醸成などがあげられ、なすべきことはとても多い。国際的な研究では、未成年者の喫煙防止には、タバコ価格の上昇が効果的であるとの報告も多いため、思い切った価格上昇は検討される価値があろう。 青少年の飲酒行動の実態 わが国の中高生の飲酒率も減少傾向にある。飲酒経験者率、月飲酒率（この30日間で１日でも飲酒したものの割合）、週飲酒率（毎週飲酒）の推移をみると、1996年の中学男子では、それぞれ73.5％、29.4％、6.4％であり、中学女子では、71.5％、24.0％、3.9％であったのが、2008年では男子38.4％、9.9％、2.1％、女子41.9％、10.8％、1.9％と大きく減少した。経験者率や女子の率は半減近く、男子の月飲酒者率や週飲酒者率は１／３に減少した。1996年の高校男子では、87.2％、49.7％、13.8％、高校女子で86.7％、40.8％、6.3％であったのが、2008年では男子59.6％、22.5％、6.5％、女子63.2％、20.5％、4.1％とこれも大きく減少した。中高生の飲酒率は喫煙率と比較し、男女差が小さくやや男子の率が高かったのが特徴であったが、中学では2004年より、高校では2000年より女子の飲酒経験率が男子より高くなり、月飲酒者率は中学では2008年より女子の方が高くなった（図２）。全体の割合が減少したことは喜ばしいことではあるが、女子の飲酒者率の相対的増加傾向がとても心配な結果である。また、飲酒者率より喫煙者率の減少が顕著であり、朝食を毎日食べない者の割合など、その他の生活習慣、学校生活関連項目の変化は小さかった。したがって、近年わが国の中高生において、喫煙者率、飲酒者率のみにおいて、選択的な大きな変化が起こったわけである。飲酒者率の減少は喜ばしい結果であるが、その減少理由を明らかにしておかないと、この減少傾向をさらに加速させたり、再度上昇することを防止したりできない。特に、他の要因の副産物としての飲酒者率の減少である可能性もあるため、注意深く解析をする必要がある。  飲酒行動の問題点として、果物味の甘いお酒の流行がある。中高生、特に男子はビールをよく飲んでいたが、最近の調査では男女とも（特に女子で）果物味の甘いお酒が最もよく飲まれている。味やボトルのデザインが未成年者の酒への敷居を低くしている。入手経路も学年があがり、飲酒習慣が定着するにつれ、コンビニエンスストア、スーパーマーケットなどの店で買うものが多くなり、また酒の自動販売機の減少など、入手しにくくなった分、家にある酒が重要な入手元になってきており、親や家族の対応も重要になっている。飲酒率は減少したものの飲酒者にしめる「吐いた」「記憶が消えた」「警察沙汰」「親にしかられた」などの酒を飲んだ上での失敗の経験の割合は減少しておらず、飲酒者が様々な問題行動を引き起こしていることが伺われる。関連要因をみると、周囲の者の飲酒、望ましくない食習慣（朝ご飯を食べない、牛乳を飲まない等）、学校が楽しくないこと等であった。母や姉の飲酒は、女子により強い関連があった。飲酒の害の知識、飲酒防止教育を受けた記憶はあまり関連がなかった。喫煙と同様に、飲酒をするものは、その他の健康にあまりよくないと思われる生活習慣を保有していることも多く、また睡眠障害、こころの健康などその他の健康問題とも関連していることも報告されている。飲酒者は、睡眠障害も多く、一般的なこころの健康問題（うつ的な状況）などの割合も多いという。 飲酒率の減少に寄与した要因 喫煙率と同様に中高生の飲酒率も周囲の者の飲酒に大きく影響されている。中高別、性別に周囲の者（父、母、兄、姉、友人）の飲酒状況（生徒による回答）を分析したところ、友人の飲酒も当然全体の飲酒者率の減少とともに減少していたが、それ以外に父、兄の飲酒者率が減少していた。それとは対照的に母の飲酒者率が上昇していた。母の飲酒の有無別に中高生の飲酒率をみるとどの家族よりも影響が大きく、女性の飲酒問題にも関連して今後注意深く影響を検討する必要がある。したがって、近年の中高生の飲酒率の減少は、男性の家族の影響による部分が寄与しているものと考えられた。これは、男子のほうでより大きな飲酒者率の減少が認められたことと関係があるかもしれない。すなわち、中高生の飲酒は同性の家族の影響をより強く受けている可能性がある6）。 近年の調査では、友人の喫煙状況や飲酒状況を尋ねた質問の選択肢にあった「友だちがいない」という回答をした者の割合が従来は少なかった（男子で2-3％、女子で1-2％）が、2004年あたりから倍増していた。これは、中高生の人間関係、交流の変化の一端かも知れず、タバコや酒を進められる関係が希薄になり喫煙率や飲酒率が減ったのであれば、別の見地の人間関係の醸成の意味では心配な結果である。 わが国の未成年者の飲酒行動に影響を与えうる社会環境についての分析も実施されてきている。わが国の飲酒防止教育の実態が、2002年度調査されている。酒類のテレビCMは大量に放映され、あらゆる時間帯に放映されていること、青少年がよく読む雑誌に酒の製品広告があり、その数量は減少しているが、懸賞広告が増えていること、漫画コミック誌の飲酒シーンが少なからず存在すること、などが明らかになっている4,5）。 また、学校や自治体での対策を把握するために、過去それぞれ１回、全国調査が実施されているが、その結果をみると飲酒防止教育についての課題を垣間見ることができる。すなわち、学校での健康教育のうち飲酒防止教育が最も軽視されており、その内容、教育方法も以前からあまり変わっておらず、研修、外部専門家の活用、教育の評価などもあまりなされていない。また、市町村が学校での飲酒防止教育を支援することもほとんど無いこともあきらかになっている。世界でも飲酒防止教育に関するエビデンスは弱く、今後の研究の結果に期待するところが大きい。 今後の飲酒防止対策 喫煙行動以上に飲酒行動はその地域ごとの社会的、文化的、宗教的環境等により大きなバリエーションが認められる。わが国は未成年者の飲酒も含め、飲酒に寛容な社会であると指摘されており、未成年者の飲酒防止対策の観点からみても多くの問題がある6）。成人の飲酒行動に関する全国調査（2003年、2008年）の比較をみても、女性は若い年齢層ほど飲酒率が高く、2008年では20-24歳の飲酒率、多量飲酒者率が男性に急接近している。近年の中高生の調査では、女子の飲酒経験者率が男子のそれを上回るようになった。これから、子どもを生み育てる世代の状況としては、ぜひとも改善が必要である。 わが国の飲酒対策は、タバコ以上に法規制などの社会的規制が弱く、業界の自主規制に頼っているため、テレビCMのように、未成年者に飲酒に興味を持たせるような環境が数多く存在する。酒は、アルコール依存症や生活習慣病のみならず、飲酒運転、自殺、児童虐待、家庭内暴力（DV）、性感染症、アルコールによる迷惑行為（アルコールハラスメント）、薬物乱用、結婚・家庭問題など多くの社会問題と密接に関わっているため、社会の関心を高め、もっと積極的な対策を講じることが急務である。小売の制限のないこと、低い酒税および安い価格、広告規制が業界の自主規制であること、イベント等のスポンサーシップに制限のないこと、ボトルの健康警告表示がまだまだ弱いこと、未成年飲酒禁止法が機能していないこと、酒の販売時間など規制がないこと、問題飲酒者への介入が少ないことなど、今後対応していく問題は多い。 参考文献 １. 内閣府: 平成20年度青少年有害環境対策推進事業（青少年の酒類・たばこを取得・使用させない取組に関する意識調査）報告書、2009. ２. Osaki Y, Tanihat a T, Ohida T, et al: Adolescent smoking behaviour and cigarette brand preference in Japan. Tob Control, 15(3), 172-80, 2006. ３. Osaki Y, Tanihata T, Ohida T, et al: Decrease in the prevalence of smoking among Japanese adolescents and its possible causes: periodic nationwide cross-sectional surveys. Environ Health Prev Med, 13(4), 219-26, 2008. ４．尾崎米厚、曽根智史、谷畑健生：未成年者の喫煙・飲酒を取り巻く環境に関する研究．平成12年度厚生科学研究費補助金健康科学総合研究事業未成年者の喫煙・飲酒を取り巻く環境に関する研究班報告書、2001. ５. 尾崎米厚、曽根智史、福島哲仁、谷畑健生：未成年者の喫煙及び飲酒行動に関連する環境要因についての研究．平成13-15年度厚生労働科学研究費補助金がん予防等健康科学総合研究事業 総合研究報告書、2004. ６. Osaki Y, Tanihata T, Ohida T, et al: Decrease in the prevalence of adolescent alcohol use and its possible causes in Japan: periodical nationwide cross-sectional surveys. Alcohol Clin Exp Res, 33(2), 247-54, 2009. ７.Higuchi S, Matsushita S, Maesato H, et al: Japan: alcohol today. Addiction, 102(12), 1849-62, 2007. |
