個人、世帯、事業所などあらゆる対象に、面接調査、留置調査、郵送調査、電話調査、グループインタービューなど、あらゆる方法で調査します。
また、クライアントのニーズを的確に把握し、調査案の設計から分析まで目的に沿った最善の調査をご提案いたします。
| 【世論調査】 | ・健康づくりに関する世論調査 | ・防災についての世論調査 | ・都市生活に関する世論調査 |
|---|---|---|---|
| ・市民全世帯アンケート | ・国際交流に関する意識調査 | ・政治意識と投票行動に関する調査 | |
| ・環境保全に関する世論調査 | ・高齢化社会に関する世論調査 | ・女性問題に関する世論調査など |
| 【市場調査】 | ・OA機器の保有実態調査 | ・家庭内設備・システムの利用実態調査 | ・マスメディアの利用実態調査 |
|---|---|---|---|
| ・情報通信の利用実態調査 | ・電気使用実態調査 | ・鉄道沿線住民の広告認知調査 | |
| ・生活者の意識・実態調査 | ・清涼飲料水の消費実態調査 | ・医薬品の消費実態調査 | |
| ・金融サービスの利用実態調査など |
全国主要56都市に拠点を置き、746名の登録調査員が稼働しています。全国調査からあらゆる地域での調査に対応できます。
また、調査員は登録制度を設け、定期的な研修によりインタビュー技術の維持・向上に努めています。
調査内容、調査対象によっては、郵送調査をお勧めいたします。
面接・留置調査に比較して、コストパフォーマンスがよく、個人調査から事業所調査まで対応できます。
緊急性、即時性が要求される調査には、電話調査をお勧めいたします。実施から報告まで短期間で対応できます。
緊急性、低コストが要求される場合や、レアターゲットの抽出には、インターネット調査がお役に立ちます。
実施から報告まで短期間で対応できます。
定量調査と定性調査は補完関係にあります。
定量調査からさらに特定層への定性的な分析へ進む場合などにグループインタビューをお勧めいたします。
